BtoB SaaSのLPは、BtoCと同じ作り方では成果が出ません。読む人が「自分で決められない」からです。この記事では、当社がSaaS・BtoBサービスのLP制作と、自社SaaSの運用で見えてきた「資料DL・トライアルが取れる構成」をまとめました。
BtoB SaaS LP制作のポイント
- BtoB LPの目安は資料DL CVR5〜10%/トライアル2〜4%/商談化率10〜20%(参考値)。CVの種類で構成が変わる
- 鉄則はフォーム4項目(会社名・氏名・メール・電話)・導入実績ロゴを最上部・稟議に使える比較表
- BtoBの読者は「決裁者に説明できる材料」を探している。LPは営業資料の先回りとして設計する
- フォーム10項目→4項目で完了率が約2倍になった典型例など、離脱を減らす具体策を解説
- 当社はLP制作に加え、自社でもSaaS(Operai・instai+ 等)を開発・運用。買う側・売る側の両方の視点でBtoBの購買プロセスに沿った構成を提案できる
サービスとCV目標に合ったBtoB LPをご提案!
目次
BtoB SaaSのLPがBtoCと決定的に違う3点
BtoBのLPで成果が出ない原因のほとんどは、BtoCの型をそのまま使っていることです。前提の違いを3つ押さえてください。
| 観点 | BtoC LP | BtoB SaaS LP |
|---|---|---|
| 決める人 | 読んでいる本人 | 読んでいる担当者+上司・決裁者 |
| CVの種類 | 購入・申込 | 資料DL/トライアル/デモ予約/問い合わせ(段階がある) |
| 判断材料 | 感情・ベネフィット | 導入実績・費用対効果・他社比較・セキュリティ |
| 検討期間 | 数分〜数日 | 数週間〜数ヶ月 |
つまりBtoB LPは、担当者が社内で説明するための材料を先回りして渡す「営業資料の入口」です。この視点があるかどうかで、構成の優先順位が変わります。
CVの種類で構成を変える|資料DL型とトライアル型
BtoB SaaSのCVは大きく「資料DL」と「トライアル・デモ」の2つです。どちらを狙うかでLPの長さと厚みが変わります。
資料DL型|短く、早くフォームへ
構成:FV(資料の中身を見せる+DLボタン)→ こんな課題の企業向け → 資料で分かること3点 → 導入実績ロゴ → フォーム
資料DLは心理的ハードルが低いので、LPを長くすると逆効果です。資料の表紙や目次のサムネイルを見せると「何がもらえるか」が明確になりDL率が上がります。CVR目安は5〜10%。
トライアル・デモ型|納得材料を厚く
構成:FV(課題+トライアルCTA)→ 課題の共感 → 機能・できること → 導入実績ロゴ+事例 → 他社比較表 → 料金 → セキュリティ・サポート → 導入の流れ → FAQ → CTA
トライアルは「社内で使ってみる」ための手続きが発生するため、担当者が上司に説明できる材料(比較表・事例・セキュリティ)が必要です。CVR目安は2〜4%、そこから商談化10〜20%。
監修者
小森 健
当社がBtoB LPで必ず守る3つのルール
SaaS・BtoBサービスのLPで、業種を問わず効果が安定しているルールが3つあります。自社SaaSの運用でも同じことをやっています。
1. フォームは4項目(会社名・氏名・メール・電話)
BtoBでは「部署・役職・従業員数・課題」まで聞きたくなりますが、項目が1つ増えるごとに完了率が落ちます。当社が関わった案件では、10項目あったフォームを4項目に減らしたところ、完了率が約2倍になりました。詳細は商談で聞けばよく、LPのフォームは「連絡先を取る」ことに徹します。
例外は「リードの質を優先したい」場合です。営業リソースが限られていて、明確な検討者だけ欲しいなら、あえて項目を増やして絞る判断もあります。構成を決める前に営業体制とすり合わせてください。
2. 導入実績ロゴをFV直下に置く
BtoBの読者は、サービスの説明より先に「どこが使っているか」を見ます。導入企業のロゴは最上部(FVの直下)に置くのが鉄則です。ロゴが出せない場合は「導入社数」「業種」「規模」のテキストで代替します。
3. 稟議に使える比較表を入れる
担当者はLPを見た後、上司に「なぜこれか」を説明します。他社・従来手法との比較表をLP内に置いておくと、その説明をそのまま使えるので社内稟議が進みやすくなります。比較軸は「機能」より「導入コスト・運用工数・サポート」のように、決裁者が気にする項目で組みます。
BtoBサービスのLP制作事例
当社が制作したBtoB向けLPの一部です。設計の意図を添えて紹介します。
マーケティング支援サービス(TikTok運用代行)LP

中小企業の担当者向けに、改善前の堅い印象から「相談してみたい」と思えるポップなトーンへ全面リニューアル。BtoBでも、相手が中小企業の担当者なら親しみやすさが問い合わせのハードルを下げます。
記事付きASPサービス(キジコミ)LP

新しい形態のサービスで、仕組み自体の理解が前提になる案件。文字で説明すると長くなるため、図解と事例で直感的に伝える構成にし、資料請求へつなげています。
ドローンサービス(EDAC)LP

点検・撮影・測量など活用シーンを整理し、「自社でどう使えるか」をイメージさせる構成。検討段階の企業が多い領域では、機能説明より利用シーンの提示が問い合わせにつながります。
企業研修サービス(link_academy)LP

研修は効果が見えにくいため、導入企業の声と具体的なプログラム内容で納得感を作り、資料請求・問い合わせへ誘導しています。
士業の専門サービス(登録支援機関設立支援)LP

ニッチなBtoBサービスのため、検索してきた事業者に「ここに頼めば設立できる」と確信させる情報の網羅性を優先。士業らしい信頼感のトーンで、問い合わせへつなげています。
目的別のLP構成パターンは、こちらの記事で10テンプレートにまとめています。
BtoB SaaS LPの費用感
当社のLP制作は30〜60万円が標準で、競合調査・構成設計・ライティング・デザイン・実装まで含みます。BtoB SaaSの場合、比較表やセキュリティ説明などの情報設計に工数がかかるため、デザインだけの10〜20万円台のLPでは「稟議に使える材料」が入らず、資料DLは取れても商談化しないケースを多く見ています。
まず資料DL型の短いLPで反応を見て、リードが取れ始めたらトライアル型の本格LPに拡張する進め方が無駄がありません。「自社サービスだとどちらから始めるべきか」「いくらで何ができるか」は、サービス内容と現在のCV数を伺えばその場でお答えできます。
サービス内容を伺って、構成と概算をご提示!
BtoB SaaSのLPに関するよくある質問
Q1:料金はLPに載せるべきですか?
載せられるなら載せた方がCVの質が上がります。「要問い合わせ」だけだと、予算が合わない企業からの問い合わせが増えて営業工数を圧迫します。幅のある表記(「月額○万円〜」)でも効果があります。
Q2:フォームで「課題」や「導入時期」は聞かない方がいいですか?
完了率を優先するなら聞かない方がよいです。ただし営業側で優先順位を付けたい場合は、任意項目として1つだけ追加する折衷案があります。
Q3:導入実績が少ない場合はどうすればいいですか?
ロゴが出せないなら「導入社数」「業種」「規模感」をテキストで。それも難しい初期は、代表者の経歴・開発背景・無料トライアルの手厚さで信頼を補います。
Q4:資料DLは取れるのに商談につながりません。
資料の内容がLPの期待とずれているか、DL後のフォローが遅い可能性があります。LP側では「資料で分かること」を正確に書き、DL後24時間以内のフォロー体制を整えるのが基本です。
Q5:広告はどの媒体が向いていますか?
検索広告(Google)が基本で、課題が顕在化している層を取れます。認知段階にはMeta・LinkedInが有効です。LPと広告を同じ会社で運用すると、広告文とLPの訴求を揃えやすくなります。
まとめ|BtoB LPは「担当者が社内で説明できるか」で設計する
この記事の要点
- BtoBは読者が決裁者ではない。LPは営業資料の先回り
- 資料DL型は短く、トライアル型は納得材料を厚く。CTAは両方置く
- フォーム4項目・導入ロゴは最上部・稟議に使える比較表
- 費用は30〜60万円。情報設計を削ると商談化しない
当社はLP制作に加えて自社でもSaaSを開発・運用しているため、「買う側がどこで迷うか」と「売る側がどこで困るか」の両方を踏まえて構成を組めます。サービス内容と現在のCV状況を教えていただければ、合う構成と概算をご提案します。
自社SaaS運用の経験をもとにご提案します
本記事の監修者
ピークスマーケティング株式会社
代表取締役 小森 健
本記事の監修者
ピークスマーケティング株式会社 代表取締役
小森 健
累計500本以上のLP制作、300以上のWebサイト構築を手がけてきたWeb制作・デジタルマーケティングのプロフェッショナル。ベンチャーから大手広告代理店を経て独立し、現在は企業のホームページ制作・LP制作・比較サイト構築・ECサイト開発・動画制作・SEO/Ai対策・広告運用までワンストップで支援する。自社でも電力料金比較メディアやキャンプ情報メディアを運営し、SEO×広告のハイブリッド集客を実践。情報設計・UI/UX設計を起点に、フロントエンド実装から運用改善まで一気通貫で対応できる「設計も実装もわかる経営者」として、クライアントの事業成長を技術と戦略の両面から支援している。
本記事では、300以上のサイト構築と自社メディア運営で培った実務知見をもとに、内容の正確性・網羅性・実務での再現性の観点から監修を行っています。